私たちのミッション。それは…
ワークオンライン
Zoho事業のミッションは、「ワークオンライン」（Work.Online）を推進することで、日本経済の活性化に努めることです。ミッションを達成するためにも、オンラインで仕事を完結させられるような環境を提供していきます。
以下で、詳細を説明しています。気になる項目があれば、是非目を通してみてください！
- Zohoはどう貢献するのか
- Zohoを日本で利用する意義
ワークオンラインのメリットについて
Zohoの役割
※関心があれば、以下の記事もご覧ください。
【ブログ記事】加速するパブリッククラウドの利用とZoho―「震災とパブリッククラウド」
なぜワークオンライン？
それでは、なぜオンラインで仕事をする必要があるのでしょうか？オンラインで仕事をすることのメリットはたくさんありますが、主なものとして次の2つがあります。
- いつでもどこからでも仕事ができる
- 誰とでも仕事がしやすくなる
いつでもどこからでも仕事ができる
Zohoはクラウドサービスです。クラウドサービスの特長として、インターネット接続環境とブラウザーさえあればいつでもどこからでも利用できるという点があります。通常、ブラウザーはどのパソコンにも入っていますので、インターネットにさえつながる場所であればどこからでも（モバイルからでも！）仕事を進められます。
いつでもどこからでも利用できると、何が便利なのでしょうか？例えば、オフィスに必ずしもいる必要はなくなります。移動先のパソコンから仕事をすることができます。また、自分のパソコンが壊れても仕事に支障はありません。データはクラウド上にあるので、別のパソコンから呼び出して仕事を再開すれば良いのです。
もう1つ重要なのは、いつでもどこからでも仕事ができる環境があると、働き方の幅が広がることです。例えば、ノマドワーキングやコワーキングといった新しい働き方を実現できます。働く場所を自由に選べます。あるいは、在宅勤務も可能になります。特に、女性の働く場面が広がります。育児中や主婦の方も必要な時にオンラインで必要なデータにアクセスして仕事ができます。
例えば、急に子供が熱を出した場合を想像してみてください。オンラインで仕事ができないと、基本的にはオフィスに出社する必要があります。このため、看病するには有休をとるしか選択肢がありません。しかし、オンラインで仕事ができると、子供の看病をしながら空いた時間を使って同僚とコミュニケーションをとり、仕事を進められます。この方が人間らしい働き方だと思いませんか？
さらに、地方でも働く機会が増やせます。今までは、働く場は企業が集積している大都市の方に多くありました。しかし、ワークオンラインが実現できれば、どこからでも働けます。地方にいながらでも、全国、あるいは、全世界の同僚やお客さんと連絡をとって仕事を進めることが可能になるのです。
このように、いつでもどこからでも働けるということは、単に、今までよりちょっと便利になるというだけではありません。色んな働き方の可能性を広げられ、ワークスタイルやライフスタイルを変えられるという大きな意義があるのです。
誰とでも仕事がしやすくなる
また、誰とでも仕事がしやすくなるというメリットもあります。これによって、コミュニケーションや協働作業の幅が広がります。
オフラインでコミュニケーションをとるには、直接会うしかありません。せいぜい電話をするくらいです。これではコミュニケーションの方法や幅は限定されてしまいます。しかし、オンラインになってさえいれば、誰とでも簡単にコミュニケーションがとれます。インターネットさえつながっていれば、全世界の人と簡単に協働作業できるのです。
さらに、内容に応じて、コミュニケーションの方法を変えられます。例えば、緊急度が低いものについては、メールで十分でしょう。しかし、今すぐ話したいということであれば音声会議、ビデオ会議を使った方が良いでしょう。その中間で、そこまで急ぎではないけど、細かな点をやりとりしたい場合はチャットが適しているでしょう。このように、内容に応じて適した方法をとれるのです。コミュニケーションがより効率的になり、協働作業がやりやすくなります。
最後に、データがすべてクラウド上に集約されるので、協働作業が効率よくできます。今までは、仕事を分担した場合、最後に1人1人がローカルに持っていたデータの整合性をとったりするのに手間や時間がかかっていました。しかし、クラウド上にあれば、クラウド上のデータにそれぞれがアクセスして編集できます。整合性をとったりする必要はなくなり、協働作業の効率が上がります。
Zohoはどう貢献するのか
さて、これまで、ワークオンラインのメリットを述べて来ました。それでは、我らがZohoサービスはどのように貢献するのでしょうか？ここでは、クラウド、フリーミアム、幅と深さ、国際化対応というキーワードで説明しましょう。
まず、クラウド。Zohoはすべてクラウド型のサービスです。クラウドサービスのメリットは、いつでもどこからでも使えることの他に、すぐに使い始められるという点があります。これまでのソフトウェアのようにインストールは必要ありません。また、必要な時に必要なだけ利用できます。こうした、利用の手軽さを通じて、ワークオンラインを実現しやすくします。
次に、フリーミアム。Zohoはほとんど全部のサービスに無料プランがあります。無料プランを提供する一方、上位機能が必要な人に有料プランを使って頂くというモデル（フリーミアム）です。個人利用の範囲は無料プランで十分ですし、有料プランもびっくりするくらい低価格です。こうしたモデルにより、より多くの人が無料でも使えるようになっています。より多くの人のワークオンラインの実現を支援します。
3 つ目に、幅と深さ。Zohoのサービスは現在25以上あり、まだ増え続けています。しかも、それらを1つのアカウントで使えます。内容は幅広く、文書、表計算シート、プレゼンテーションなどのオフィスサービス、営業支援・顧客管理、請求管理・財務管理、採用管理・人事管理などの部門に応じたサービスなど、ほとんどすべての業務領域をカバーしています。しかも、1つ1つのサービスの機能が充実しています。こうした幅と深さを持つサービス群を提供することで、すべての業務をオンラインで完結しやすくします。
最後に、国際化対応。Zohoは複数の言語に対応しています。ある人は英語の画面で利用しつつ、他の人は日本語で利用することが可能です。これにより、同じサービスやデータを言語をまたがって利用できます。いつでもどこからでも、また、誰とでも仕事をしやすくします。
このように、Zohoは、ワークオンラインの実現に貢献し、いつでもどこでも誰とでも簡単に働ける環境を提供します。
Zohoを日本で利用する意義
以上で述べてきたように、Zohoはワークオンラインの実現に貢献します。それでは、そのZohoを日本で利用する意義はどのようなところにあるのでしょうか？それは、日本の中小企業や個人事業主のIT化を支援すること、ひいては、日本の経済を活性化することにあります。これは、ゾーホージャパンのZoho 事業のミッションでもあります。
このデータを見てください。
総務庁「事業所・企業統計調査」によれば、中小企業数(会社数+個人事業者数)は、約432.6万社です。全企業数に占める割合は99.7%です。
同調査によれば、中小企業の会社数は約150.8万社です。全会社数に占める割合は99.2%です。
日本における企業のほとんどは、中小企業です。日本の経済を活性化するには、中小企業が鍵になります。そこで、Zohoです。
Zohoは大規模な企業よりは、中小企業や個人事業主向けのサービスです。中小企業や個人事業主の業務効率化や生産性向上に役立ちます。業務を効率化すると、どうなるのでしょうか？
業務を効率化すると、業務の中で無駄を省けます。そうすると、より価値の高い仕事に専念することができるようになります。例えば、請求書の作成を思い浮かべてみてください。請求書は非常に重要ですが、この作業自体が価値を生むわけではありません。また、手間がかかる事務作業です。この作業を、Zohoを使って効率化・自動化して、空いた時間でお客さんの声を聞いたり、今後の自社の戦略を考えたりするのに時間を使えます。そうすると、仕事の生産性も上がっていくはずです。
このように、手間のかかる事務作業やコミュニケーションの効率を改善することで、仕事の生産性を向上させられます。生産性が向上すれば、日本経済全体の活性化にもつながります。経済不況が続き、沈滞したムードが漂っていますが、Zohoはそのムードを打破する一助になるはずです！
さいごに
以上、Zoho事業の理念についてお伝えしました。
日本の皆さん、クラウドサービスを活用して、元気な日本を復活させましょう！